人気記事!
【コロナの発生源はどこ?】中国政府が真っ向否定する訳はこれ!

新型コロナウイルスが蔓延し出してから、何ヶ月も経ちましたが、治療薬の開発どころか感染源も特定されていないのが現状です。世界各国の国民は、不安がいつまでもつきまとう苦しい生活を送っています。

発生源は、感染爆発が起きた武漢市の海鮮市場と当初されていましたが、今になって一転二転と意見が変わり、中国とアメリカ政府の言い争いにまで発展しています。そこにはあらゆる説や根拠を踏まえて公表されていますが、真っ向否定する中国とアメリカは、水掛け論状態に陥っています。

そこで今回は、世界に一方的に責められている中国が『なぜ自国が発生源ではない』と言い切っているのかご紹介していきます。中国の新聞やニュースだけではなく、日本のメディアも両国の責任論について述べていますので、ご参考までに。どぞ!

中国政府の見解

インフルエンザの正体はコロナ?

謎の肺炎が中国で確認されている11〜12月には、アメリカでは季節性のインフルエンザが猛威を振るっており、3億人いる国民のうち2600万人感染し、1.7万人が死亡した。日本のYahoo!ニュースも『死者の1万人以上はコロナウイルスが原因の可能性がある』と報じました。しかも1人の女性が1月8日に亡くなりましたが、死亡原因は『新型コロナウイルス』と書かれていたそうです。その事で言えるのは、14日の潜伏期間があったとして12月にはコロナがアメリカにあったことを指します。

軍人運動会で持ち込まれた?

2019年10月18日から27日にかけて行われた、世界の109ヶ国から軍の関係者や国防省の要人が参加し、パレードを行いました。この時にインフルエンザやコロナがアメリカ軍によって持ち込まれ、潜伏期間を経て11月17日に原因不明の肺炎を患った中国人がいたとしても計算が比較的合う。

アメリカの早すぎる新薬開発

中国の武漢がコロナが蔓延し出し、中国の研究者が患者からウイルスを抽出して研究を始めようとしていた時には、もうアメリカは新型コロナに対抗する新薬の開発や研究が行われていた。アメリカが持っていたウイルスが武漢の患者からだとしても早すぎる対処だと言える。もし仮にアメリカの患者のものであれば、発生源は中国よりアメリカの方かもしれないという意見がある。

詳しい中国政府の意見はこちらから

発生源は海鮮市場ではない?

武漢にある海鮮市場が発生源として、たちまち世界に知れ渡りましたが、実は最初に感染が確認された男性は、海鮮市場に立ち寄ったことがないと言われています。また感染ルートであるコウモリも、海鮮市場で売買されていたという記録がなく、発生源ではないと言われています。

しかし感染者が海鮮市場の周りで拡大していたために、発生源として扱われていましたが、その市場の300m先に武漢ウイルス研究所があります。そこでは国家級のウイルスや最近の研究が行われており、そこから漏れたとアメリカから指摘されていますが、『二十四時間の監視体制』を敷いているとして真っ向から否定しました。

中国の情報隠蔽による賠償金

世界各国で、新型コロナウイルスを世界に拡散させた中国に対して賠償請求しようという流れが加速しています。情報を隠蔽し、そのために対応が遅れて感染拡大を招いたという批判が渦巻き、次々と訴訟が起こされています。

アメリカでは4月21日にミズーリ州のシュミット州司法長官が数十億ドルにおよぶ損害賠償の提訴を発表、テキサス州では20兆ドル、フロリダ州では6兆ドル、カルフォルニア州では8兆ドルなどの集団訴訟が提起しています。

また、イギリスは6.5兆ドル、イタリアは1,000億ユーロ、エジプトでは10兆ドルなど、各国で個人または集団訴訟が起こされようとしているということです。

台湾の自由時報がまとめたところによると、その賠償額は世界で1,532兆台湾ドル、日本円にして5,464兆円にのぼるということです。これは日本の国家予算(一般会計)の50倍以上で、中国のGDP(約1,400兆円)の4倍近くということになります。

https://www.mag2.com/p/news/450454

世界各国は、中国の最初の発生を隠蔽し、世界の初動を送らせパンデミックを起こしたとされ『中国責任論』が問われています。世界各国から原因解明が最優先とされており、発生源と疑われている『武漢ウイルス研究所』の調査を求めたが、中国政府が拒否しました。

これに対してトランプ大統領は『感染が確認されていた時点で、研究所の調査を依頼したが拒否された。何か問題が起きていることがわかっていて、調査されたくないのだろう』と不信感をあらわにしました。中国の開示したくない理由はなんなのか、原因究明が急がれるところであります。

また損害賠償問題が認められれば、中国共産党の資産は世界各国にとられてしまうことになり、その額は天文学的なものになってしまい、暴動や一部破綻にまで追い込んでしまう可能性があります。日本は中国に依存している部分もあり、その影響はかなり大きいものになるのではないかと考えられますね!

合わせて読みたいコロナ関連記事

おすすめの記事